定年後のリアルな生活状況をデータで検証する

　定年後の生活がどのようなものか、頭の中だけで具体的に想像するのは難しいものです。しかし、公的な統計データを参照して「引き算」を行ってみると、老後の暮らしの実態をきわめてスマートにイメージすることができます。

　最新のデータを基に、定年後の家計のリアルな収支を見てみましょう。

定年後の「リアルな家計」は数字の「引き算」で把握する

　総務省の「家計調査報告（2024年）」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯における、1か月の平均的な家計収支は以下のようになっています。

　収入から支出を引いた結果、毎月の赤字額は約3万7,916円となります。 これを年間に換算すると約45万5,000円の不足、20年間では約910万円の資金をあらかじめ準備しておく必要がある、という計算が成り立ちます。

　「910万円」と聞くと一瞬不安になるかもしれませんが、ここで慌ててはいけません。金融広報中央委員会の調査（2024年）によれば、60歳代世帯の金融資産の平均保有額は約1,374万円となっています。

　この水準を冷静に見極めれば、多くの世帯において、定年後の収支の赤字をしっかりと補填できるだけの資産はすでに確保されている、と考えることができるのです。

「共働き」という最強のツールで脳のリソースと生活の安定を保つ

　さらに、現代のセカンドライフを劇的に安定させる要因として、現役時代からの「夫婦共働き（パワーカップル）」の増加が挙げられます。

　現役時代に夫婦で共にキャリアを築き、社会保険やテクノロジーの恩恵を使い倒してきた世帯では、老後に以下のような強力なメリットを享受することができます。

• 厚生年金の受給額が夫婦の合算で大きく増加する
• 現役時代からの貯蓄のベースがそもそも高い
• 退職金を夫婦それぞれで「二重受給」できる

　こうした要素が掛け合わさることで、老後の生活の安定性は現役時代以上に高まる傾向にあります。

　データから見えてくる確かな事実は、定年後の生活には「一定の資金準備が不可欠である」という現実です。しかし、それと同時に、必要以上に怯える必要がないことも分かります。 家の中の不要なモノをすっきりさせてお気に入りのガジェットだけを残すように、家計の支出もあらかじめスマートに整理し、公的制度やこれまでの資産を賢く活用する。それだけで、多くの世帯で驚くほど快適で安定した暮らしを送ることが可能になります。

　大切なのは、古い思い込みや漠然とした不安をさっと捨て、常に最新のデータと自分に合った仕組みを基準に、これからの生活設計を軽やかにアップデートしていくことなのです。

「定年ライフ通信」編集部

駆け出しブロガー

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長年書籍雑誌のコンテンツ制作を行ってきたベテラン編集者が集った編集部です。メンバーは皆、定年を経験したシニアで、自らの経験を元にシニアライフの情報とコツを紹介します。